企業スポーツを襲うコロナの荒波、改革に生かせ―東京五輪の課題（4）

滝口 隆司

チーム再建の署名活動をするアメリカンフットボールの旧「オンワードオークス」の選手たち（時事通信）

新型コロナウイルスの感染拡大で東京五輪・パラリンピックが史上初めて延期、世界中のスポーツ活動は停止に陥った。さらにレナウンが経営破綻するなど、景気悪化は大きなスポンサー企業にも及び始め、「企業スポーツ」の存続が懸念されている。1990年代以降、バブル崩壊とリーマン・ショックによる2度の景気後退で、多くの社会人チームが休廃部に追い込まれており、今回のコロナ・ショックは、さらなる荒波として再び企業スポーツを襲う恐れがある。

世界でも珍しい日本のアマ競技形態

企業スポーツは日本で誕生した世界でも珍しい競技形態だ。欧米では個人会員の会費や企業の協賛で運営される地域のクラブチームが主流で、サッカーのFCバルセロナ（スペイン）などはその代表格といえる。一方、同じ会社で働く社員でチームを構成し、企業対抗で試合を行う日本の方式は、「実業団」「ノンプロ」とも呼ばれ、戦前から存在した。とりわけ、戦後の高度経済成長期には、好景気に乗じてチーム数が増加していった。

こうした企業チームが集う団体競技の多くでは、年間を通じて覇者を競うリーグ戦が実施されている。競技によって名称は異なるが、「日本リーグ方式」と言えば分かりやすいだろう。このシステムを最初に持ち込んだのが、Jリーグが発足する以前のサッカーだ。

1964年東京五輪のサッカーで日本代表を指導した旧西ドイツ出身のコーチ、デットマール・クラマー氏は、「日本サッカーの父」と呼ばれる。そのクラマー氏が提唱したのが「日本サッカーリーグ（JSL）」の創設だった。

勝ち上がりのトーナメント戦だけでは試合数が限定される。しかし、全てのチームと対戦するリーグ戦方式なら、多くの試合をこなすことができ、日本のレベルアップにつながるという考えだ。65年にJSLが発足すると、バスケットやバレーなど他競技もこれに続いた。全国規模のリーグが次々とスタートし、企業の宣伝とも連動して活況を呈していった。

企業スポーツの役割は、時代に合わせて変化を重ねてきた。最初は、社員の健康増進やストレス解消につながる「福利厚生」の側面が強かった。やがてチームが大会に出場して活躍するようになると、応援団も動員し、「社員の士気高揚」に役立つと見られるようになった。そして、その活躍がメディアを通じて国民に広く伝えられると、次は「会社の宣伝」という広告効果が求められた。