新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピックの行方に関心が集まっている。国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は通常開催を前提に「成功に向けて全力を尽くす」と繰り返している。ただ水面下では新たな選択肢なのか、「無観客試合」の検討が動き始めていた。【田原和宏】
衝撃のニュースが流れたのは5日だ。世界保健機関（WHO）が各国際競技団体（IF）の医療担当者との電話会議で、東京五輪の最悪のシナリオの選択肢の一つとして無観客試合について議論したと、米ニューヨーク・タイムズ（電子版）が報じたのだ。会議は2月末に約2時間行われ、屋内か屋外か、競技者同士の接触があるかないかなど競技特性による違いも踏まえて議論されたという。
IOCは3日の緊急声明で、大会組織委員会や東京都、日本政府、WHOと連携して対策を図る合同作業部会を2月中旬に立ち上げていたことを発表している。そしてバッハ会長は2日間のIOC理事会を終えた4日、理事会で中止や延期を議論しなかったことを強調していた。ただこの時既に、通常開催とは違う無観客試合という「プランB」が浮上していたことになる。
IOCが開催地を東京に決めた2013年9月に東京都、日本オリンピック委員会（JOC）と結んだ開催都市契約によると、大会についての決定はIOCが単独で判断できる。延期や中止はIOCにとって主要財源の放映権料を失う恐れがあるため、選択しづらいとの見方が強い。ある大会関係者は「五輪はIOCにとって金の卵。自ら踏み潰すわけがない」と語る。
とはいえ、感染が拡大すれば、通常開催で押し切るのが難しくなる局面も想定される。世界的に感染が広がる今、開催地の変更も現実的ではない。
そこで選択肢として浮上するのが無観客試合だ。チケット収入を失うが、放映権料よりは金額は小さい。加えて基本的にチケット収入は大会組織委員会の取り分であり、IOCはその一部を権利使用料として受け取る仕組みになっている。
例えば、IOCの13～16年の五輪に絡む主な収益は計51億6000万ドル（現在のレートで約5676億円）で、放映権料が約8割の41億5700万ドル（約4573億円）を占め、残る約2割がスポンサー収入だ。同時期のチケット収入は5億2700万ドル（約580億円）。そのうちIOCの取り分は、東京五輪のケースと同じなら、チケット収入から必要経費などを差し引いた収益の7・5％だ。
そのためIOCにとって無観客試合は現実的な選択肢になりうるとの臆測が広がる。過去にもサッカーの国際試合などで、トラブル防止などを目的に無観客試合は例外的に実施されてきた。今回の感染拡大を受けては、日本国内ではプロ野球のオープン戦や大相撲、バレーボールVリーグなど幅広い競技で無観客試合が採用されている。大規模イベントについての日本政府の規模縮小の要請もあっての対応だが、英BBCは「既に（無観客で五輪を行う）プランBのリハーサルとして行われているのだろうか」と臆測を伝えている。
ただ観客の話よりも前に、そもそも選手が出場できるのかという懸念もある。日本では中国と韓国からの入国制限が始まり、イタリアでも北部地域からの移動を制限する措置が発表された。米国のトランプ大統領は日本が入国・渡航制限の対象となる可能性にも言及する。
この状況では、予定される206カ国・地域から1万人を超える選手が集結できるか見通しが立たない。欠場が相次げば、世界最高峰の舞台が揺らぐ。スポーツ団体の幹部は「ある国は参加する、ある国は参加しないとなったらどうなるのか」とため息を漏らす。
衝撃の「無観客五輪検討」現実味は? 東京オリンピック、IOCを巡る「ある憶測」
バレーボールニュース引用元：毎日新聞
